依頼前にチェック！ポスティング費用を安く抑える方法とは？

昔からある宣伝方法の一つがポスティングです。インターネットが普及した現代でも、宣伝のために取り入れている企業は少なくありません。すでに導入している人やこれから導入しようと思っている人の多くは、「費用をできるだけ抑えたい」と思っているのではないでしょうか。今回はポスティング費用を安く抑えるための方法を解説します。

ポスティングの費用相場を確認！

まずはポスティング費用の相場をチェックしていきましょう。費用相場を理解しておくことで、これから利用するサービスの価格を判断するのに役立ちます。

東京でポスティングをする場合の相場は、印刷代を含めてチラシ1枚の配布につき約4～6円です。東京以外の場合はチラシ1枚につき約6～8円が相場となっています。東京と東京以外とで相場に差がある理由は、東京は狭い範囲に住宅が密集しているからです。同じ時間内で配布できるチラシの数が多くなるため、東京以外と比べて費用が安くなる傾向にあります。

チラシ1枚につき最大で2円ほどの差額がありますが、配布したい枚数によっては非常に大きな料金差額が発生することになるでしょう。たとえば東京都でチラシを5万枚配布する場合、チラシ1枚の単価が4円なら合計20万円、チラシ1枚の単価が6円だと30万円となります。10万円は大きな差額です。その他に配布方法や配布物のサイズなどによっても、費用相場は変わります。

ポスティング費用を安く抑える方法とは？

ポスティングを利用する場合、できるだけ費用を抑えたいと考えるのは当たり前のこと。方法によっては通常よりも安く費用を抑えることができます。主な方法は次の5つです。

配布期間を決めない

まずはチラシの配布期間を決めないことです。たとえば「9月末までにチラシを10万枚配布してほしい」などと期間を設定すると、期間内に配布を完了させるために新しくスタッフを雇う必要が出てくるかもしれません。当然人件費がかさみ、その分の人件費でポスティング費用も高くなります。配布期間を決めなければ業者の都合に合わせて配布を依頼できるため、費用を通常よりも安く抑えられるでしょう。年間を通して利用できる、同じ商品やサービスを宣伝する際などに利用できます。

配布エリアを限定しない

配布エリアを限定しないことも有効です。配布エリアは細かく設定してしまうと、業者は他のチラシと一緒に配布できなくなるため、割高の費用になりがち。配布エリアを限定しなければ、業者の都合に合わせてポスティングしてもらえるため、必要となる費用も安く抑えられるでしょう。エリアを限定しなくても集客が見込める、ある程度知名度が高い企業や店舗の宣伝におすすめです。

他のチラシと一緒に配る

3つ目は他のチラシと一緒に配ることです。複数のチラシを同時に配布すれば、当然のことながらスタッフにかかる労働負担が減少し、コストも減らせます。ただし、他の業者のチラシと一緒に配ってもらう場合、配布時期や配布エリアは指定できないことも出てくるでしょう。長期間に渡ってジワジワと知名度を上げていきたいような商品やサービス、店舗の宣伝などに向いています。

デザインも一緒にお願いする

業者によっては印刷や配布だけでなく、チラシのデザインも請け負っているところがあります。デザインと一緒に依頼することで割引してくれる場合もあるでしょう。

キャンペーンを利用する

最後はキャンペーンの利用です。業者によっては定期的に割引キャンペーンを実施しています。あらかじめいくつかの業者に目星を付けておいて、ホームページなどからキャンペーン情報を小まめにチェックしておくとよいでしょう。

安すぎるポスティング業者には要注意！

業者によっては上記で述べた費用相場よりも、さらに安い価格で仕事を引き受けているところもあります。しかし、あまりにも安すぎるポスティング業者には要注意です。ポスティングにかかる費用のほとんどは人件費。そのため、大幅に費用を安くしているということは、その分の人件費を大きく削っているということです。

「仕事の説明や事前研修がない」「配布スタッフの管理体制ができていない」「配布スタッフが仕事をさぼる」「チラシを配布しないで処分されてしまう」ということも考えられるでしょう。もちろん、リーズナブルな業者すべてにリスクがあるわけではありません。しかし、リスクをできる限り回避したいと考えるのであれば、あまりにも安すぎる業者を選ぶのは避けた方が無難です。

まとめ

ポスティングに必要となる費用相場は東京都の場合で1枚4～6円、東京都以外の場合で1枚6～8円となっています。配布期間や配布エリアを決めない、他のチラシと一緒に配る、デザインも一緒に依頼するなどの方法を取ることで、通常価格よりもリーズナブルに依頼できる可能性が高まります。ただし、それぞれの方法には適さない宣伝内容もあるため注意しましょう。